SpecialContents
ようこそ、フィットネス業界へ 5
フィットネスビジネス編集長古屋武範
フィットネス業界の歴史 6
フィットネス業界「7つの予想」 10
気になる入社後のキャリアパス 15
採用動向と就職活動のポイント 16
採用担当者に聞く就職活動Q&A 18
フィットネス業界の魅力22
Interview
Interview1だから私たちフィットネス業界に就職しました! 24
Interview2マネージャー・支配人に聞くフィットネスクラブの仕事 32
Column
Preparationフィットネス・スポーツ業界で働くために 23
どんな準備をしておけばいいのか?
solution日本の課題と解決策としての「フィットネス」 31
globalダイナミックに成長し続けている世界のフィットネス企業 52
Pointフィットネス企業から内定をとるためのポイント 53
CompanyInformation
フィットネス・スポーツ業界合同リクルートフェア出展企業の紹介 2
Listフィットネスクラブ・スポーツ関連企業一覧 39
求人情報 47
【FitnessBusiness別冊】リクルートマガジン(2022年度版)
リクルートマガジンは、これから就職活動を始める方々へむけて、主にフィットネスクラブを経営・運営する企業の情報を中心に、フィットネス業界で働くことの魅力や仕事内容、将来のキャリア形成などについて紹介させていただく就職活動サポートマガジンです。
FITNESS CAREER LAB
スポーツ・フィットネス業界の就職・キャリア情報専門サイト
http://www.fitnessclub.jp/business/recruitfair
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STAFF
●編集発行人 古屋武範
●編集部 本庄尚子剱持真由富永真由美芳賀隼人平野美裕
●アートディレクター 原田有紀
●印刷 JTB印刷
株式会社クラブビジネスジャパン
〒150-0045
東京都渋谷区神泉町20-25神泉QSビル8F
2021年2月25日発行
©︎ClubBusinessJapan,Inc.2020
広告掲載に関するお問い合わせ
株式会社クラブビジネスジャパン
TEL03-5459-2841
FAX03-3770-8744
E-MAILinfo@fitnessclub.jp
HPwww.fitnessclub.jp
ようこそ、フィットネス業界へ
これからはじめての就職について考えようとしている皆さん。この『リクルートマガジン2022』をお手に取ってくださったということは、フィットネス業界に少しでも興味をもってくださっているということでしょう。
フィットネス業界とは、主にフィットネスクラブを経営・運営する企業を指しますが、もう少し幅広く健康ビジネス業界と括れば、フィットネスのみならず、医療、ヘルスケア、介護予防、スポーツ、ビューティー、リラクゼーション、栄養といった分野の産業なども含まれます。AI、ロボティクスなどデジタルテクノロジーの進展や生活者のライフスタイルの変化などから、フィットネス業界と、こうした周辺の業界とのボーダーが限りなく薄れ、これまでになかった新しく魅力的な業態や商品・サービスが誕生してきました。一例を示すと、健康関連のメーカー・サプライヤーが運動関連のソフトを開発し、どこにいても自由気ままにエクササイズできるようになったことが挙げられます。業界の枠を超え、各所でイノベーションが起こりつつあるのです。そこにコロナ禍が襲いました。多くのフィットネスクラブ企業がダメージを受けましたが、コロナは「本質」を浮き彫りにしました。フィットネスサービスはコロナ下だからこそ不可欠なものであるということが明らかになりました。習慣的に運動に取り組む人は感染リスクが31%減り、感染による死亡リスクも37%減るというエビデンスがあります。この他、認知症やフレイル、メンタルヘルスなどに効果があることがわかっています。
ですが、それをきちんと一人ひとりのお客さまに提供できるる企業もあれば、できない企業もあります。残酷ですが、コロナはそうした企業を選別します。
本誌では主にフィットネスクラブを経営・運営する企業のことを中心に、皆さんが就職を検討するフィットネス業界や、そこで働くことの魅力、どうすれば就職できるのか、仕事の内容、将来のキャリア形成などについて、できる限りわかりやすくありのままを紹介していきます。フィットネス市場は、世界でも、日本でも成長余力の大きい分野です。国の成長戦略の1つである「健康寿命の延伸」への取り組み、健康経営の推進など数々の機会もあります。そこでのビジネスは社会に大きく貢献するものです。何より、フィットネスをすることは気持ちが良いですし、健康な心と身体が得られます。前述したようにコロナにも感染しにくくなります。「健康は失ったときに、その大切さがわかる」とよくいわれますが、病気にならずに元気でいることは人生そのものを豊かなものにしてくれます。欧米でも「ExerciseisMedicine」とよくいわれています。運動は身体にとって最良の薬なのです。このことは何度も言いますが多くのエビデンスが示しています。ニューノーマル(新常態)へと向かう時代、フィットネスは、日本人にとってますます必須のものとなることでしょう。
私たちフィットネス業界の関係者は、フィットネスビジネスに取り組もうと思う若者たちを大歓迎します。
ようこそ、フィットネス業界へ。ぜひフィットネスクラブ経営企業の門をたたいてみてください。門の先には大きな可能性が開けています。
株式会社クラブビジネスジャパン
代表取締役社長
『フィットネスビジネス』編集長
Takenori Furuya古屋武範
1985年早稲田大学卒業後、セノー株式会社入社。企画・広報・国際関連業務を担当。2002年、株式会社クラブビジネスジャパンを設立。同社が発行する『フィットネスビジネス』(IHRSA刊『クラブビジネスインターナショナル』提携)編集長としてテレビ・ラジオへの出演、新聞・雑誌への記事掲載、司会・講演・寄稿・執筆等多数。
History まずはここから!フィットネス業界の歴史
業界の歴史について深く調べるのはなかなか難しいもの。
日本での歴史を総ざらいしてみよう!
エアロビクスの提唱者ケネス・クーパー。
1981年来日、ブームを起こす
黎明期 1960~1970年代
日本のフィットネスクラブの起こりは1964年の東京オリンピック後に水泳の選手や指導者によって個別に行われるようになった「スイミング指導」にある。現在国内売上高最大手のコナミスポーツ&ライフや、2番手のセントラルスポーツをはじめ、多くの企業がスイミングスクールから事業をスタートさせている。
69年にまずセントラルスポーツが「子どもたちに水泳を教えて将来の金メダリストをつくる」という志のもと設立された。同社はそのなかで運営受託というモデルを考え出し、運営施設を増やしていった。
後を追うように、71年にはダイエーレジャーランド(ダイエーオリンピックスポーツクラブの前身・現コナミスポーツ&ライフ・以下、DOSC)が、73年には日本体育施設運営(現スポーツクラブNAS・以下、NAS)が、74年にはピープル(コナミスポーツクラブの前身)がそれぞれスイミングスクール1号店をオープンし、76年にはセントラルスポーツも自社所有のスイミングスクール施設を開設、これらの先行企業を中心にスイミングスクール業界は急速に拡大していくことになる。同時に、日本には一連のスポーツブームが起こっていた。多くは米国の文化にならったものであり、ジョギング、ジャズダンス、テニスと続いた。この流れから、ディックルネサンス(ルネサンスの前身・以下、ルネサンス)はこの時期(79年)テニススクールから事業をスタートさせている。
成長期 1980年代前半
81年には“エアロビクス”という言葉が広がり、若い女性を中心にエアロビクス(ダンス)ブームが起こった。これらを1つのクラブに統合し、日本ではじめて「フィットネスクラブ」の名を冠して開業したのが83年セントラルスポーツの「ウィルセントラルフィットネスクラブ新橋」であった。また同年、ピープルも「エグザス」ブランドで、スタジオ・ジムタイプのクラブを東京・青山にオープンさせた。このとき「入会金1万円・月会費1万円・利用料なし」という現在のクラブの料金システムの原型がつくられた。
発展期 1980年代後半
80年代後半に入ると、日本経済は「バブル」の兆候を見せ始めた。80年代最後の3年間には年間200軒を超える総合型のクラブがオープンし、フィットネス業界史上最大の成長期を迎えた。
当時は、スイミングスクールが少子化の影響を受け始めていた時期でもあった。そのためスイミングスクール業界で先行していた大手3社の、ピープル、セントラルスポーツ、NASは、既存のスイミングプールにジムとスタジオを付け加えるなどして、成人も集客できる総合フィットネスクラブへと業態転換を図っていった。またこの頃、業界の成長度と健康的なイメージの良さから異業種の大手企業の参入も加速。サントリーが87年にティップネス1号店を渋谷にオープンさせている(現在は日本テレビ傘下)。翌年の88年は史上最高の年間新規開設施設数、224軒を記録した。
しかし、バブル経済が崩壊すると、深刻な景気低迷で一般消費者の財布の紐が固くなり、各クラブは入会者を減らし収入も縮小均衡となっていった。
調整期 1990年代前半
だが、そうした傾向を敏感に読み取り、いち早く低成長、低消費の時代にマッチしたクラブ開発・運営手法をとる企業も現れていた。ルネサンスは「ロー・コスト建築(経営)」の手法をつくり、この時期以降はほぼすべてのクラブがこの方法を採用することになる。
だが、バブル経済崩壊後の消費の冷え込み、入会者減は業界各社の予想を超えるものであった。すべてのクラブが生き残りをかけてコスト削減に取り組むとともに、入会者を増やすための営業とプロモーションを強化した。クラブにとって主要なコストは3つであり、人件費(当時の売上高比27%)、家賃(同20%)、水道光熱費(同13%)で約6割を占めていた。社員をパート・アルバイトスタッフに変え、水道光熱費を削減するさまざまな取り組みが進められた。売り上げを高めるプロモーション手法としては、入会金の割り引きが一気に広がった。退会率も徐々に高まり、消費が一層低迷するなか、入会金をオフしないと「新規入会がとれない、それは赤字転落を意味する」との焦りが、そういう状況を生んだともいえる。
2000年代、パーソナルトレーナーがクラブに導入され始めた頃のプロモーション
今ではMOSSAなどのプレコリオプログラムがすっかり定着してきている
