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「ジェクサー」ブランドのフィットネス施設を全国に38店舗展開するJR東日本スポーツは、2013年からデイサービス「プラチナジム」を7店舗に拡充してきた。その中で、80歳になったときの介護度が低い方々の共通項が「社会貢献」であるとして、その機会を拡げるべく「大人のパーソナルトレーナー養成講座」を開講する。
同年代の指導者がフィットネスを啓発することで、共感が得られて継続率も高まることが期待される。

コロナ禍で世界的に注目を集め、高齢者を支えるエイジテック。Moffは、腕や脚に装着するウェアラブル端末で高齢者の動作を可視化することで、高齢者の自立した生活を支援するサービスを開発。
2017年リリースから、これまでに介護施設など約500拠点に展開している。コロナ禍をきっかけに個人向けサービスを開発したところ、
参加する高齢者の体力向上と、コミュニティ参加意欲の向上に確かな効果が見られている。

スポーツクラブを全国に139店舗展開するルネサンスは、リハビリに特化した通所介護施設や訪問看護ステーションなど「元氣ジム」を33店舗展開するとともに、企業フィットネスとして約890社と、これまで全国200以上の自治体に健康づくり支援サービスを提供している。
コロナ禍の新しい生活様式に対応しながら、各方面で新たなサービスを拡充してきているが、その中でもニーズの高い取り組みについて、話を訊いた。

女性専用サーキットジム「カーブス」を全国に約2,000店舗展開するカーブス。
ステイホームが長期化する中、健康二次被害を受けやすい高齢者に向けて、改めて、健康維持のために「運動をすること」「人と交流すること」の大切さを啓発するとともに、それを実践できる機会を創出してきている。
その経緯について、カーブスジャパン株式会社常務執行役員の齋藤光さんに訊いた。

早稲田大学スポーツ科学学術院教授で、日本運動疫学会理事長の岡浩一朗さんは、座りすぎによる健康リスクと対策に関する研究における第一人者。
コロナ禍による健康被害についても、１年半におよぶステイホームの呼びかけによる外出自粛で、人々の座位時間が増えていることに着目。その健康リスクと対策に関する研究を進めている。コロナ禍での「座りすぎ」による健康二次被害とその予防について、エビデンスとともに紹介する。

筑波大学教授の山田実さんは、高齢者の介護予防の研究者としてフレイルやサルコペニアの予防についての調査研究を行い、国際的にその研究成果を発信している。
コロナ禍での高齢者における健康二次被害として、特に危惧されているのが、独居で近隣住民と交流が少ない高齢者の健康被害。高齢者が「人とのかかわりがなくなる」ことによる健康二次被害予防のために、フィットネス関係者ができることについて、話を訊いた。

スポーツ医学博士の清水和弘さんは、（独）日本スポーツ振興センター・ハイパフォーマンススポーツセンターにて、免疫機能の観点におけるコンディショニングに関する研究を行っている。
コロナ禍の運動不足により免疫機能が低下することで、風邪なども含めたウイルス性の病気にかかりやすくなる可能性を指摘。これまでの研究から、運動・栄養・休養という健康の3要素と、免疫機能の関係について、エビデンスとともに紹介する。

2021年3月1日、新型コロナウイルス感染防止に伴う外出自粛等による健康二次被害から国民を守る、「健康二次被害防止コンソーシアム」が設立された。
フィットネス指導者として、この「健康二次被害防止」について、今後どんな取り組みができるのか。ここでは、まず「健康二次被害防止コンソーシアム」における取り組みを紹介する。