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掲載日:2024年04月26日  更新:2024年04月26日

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新規事業投資の75%助成金を活用して ピラティス専門スタジオが新設できる!~(株)E.M.I.~

新規事業投資の75%助成金を活用して
ピラティス専門スタジオが新設できる!
医療機関ではリハビリとして導入できる!※
※マット、マシンどちらも対象
本橋恵美さん

株式会社E.M.I. 代表取締役
E.M.I. Pilates Reformar & Tower
EPR創始者
Athlete Pilates AP ™
E.M.I.Reformar & tower EPR
創始者
オーセンティックピラティス認定

厚生労働省が2022年12月2日からスタートしている「事業展開等リスキング支援コース」の助成金を活用して、ピラティススタジオが新設できるチャンスが広がっている。「新規事業」の「知識および技能の習得」として、指導者養成コース費用の75%が助成される。この助成金を活用したピラティススタジオの新設や、医療機関への導入を50件以上サポートしてきている株式会社E.M.I.代表取締役の本橋恵美さんに、話を訊いた。

――総合フィットネスクラブのライフウェル浜松が、助成金を活用して、クラブ内にピラティススタジオ“Pilates Studio R”を新設しました。

本橋:
マシンピラティスを「新規事業」として導入する場合、フィットネスクラブでも、パーソナルジムやヨガスタジオでも、この助成金が利用できます。(マットピラティスを既に導入していても利用可能)
これまで、マシンピラティスの導入を検討したが、投資対効果が見合わなかった、または、指導者育成に時間がかかり過ぎることを危惧して、「ピラティスはいいプログラムだと分かっていても、導入できなかった」というクラブにこそ、この助成金活用のチャンスがあるのです。
ここ数年でピラティス専門スタジオが急増し、チェーン展開するブランドも数々出てきたことで、日本でもピラティスの認知度が急速に高まっています。
この助成金を活用することで、インストラクターの育成費用の1人あたり300,000円までの費用の75%を国に負担してもらうことができ、1人あたり75,000円以下で、インストラクターの育成と、ピラティスプログラムの導入ができます。
また、この助成金が利用できる額は、1人あたり30万円(年間3回まで利用可能)であることから、E.M.I.では、これまで医療従事者向けに開発してきたピラティス養成コースとして、ピラティスの数百あるエクササイズの中でも、機能改善に特に効果的な26のエクササイズに絞って、コンパクトに理論と実技、指導スキルを修得できる仕組みを開発。事前学習のほか、8時間×4日間の、約2ヶ月でピラティス指導者としてデビューできる力がつけられます。研修にかかる費用とともに、研修にかかる時間も大幅に短縮しました。そして資格取得後には、スキルアップするため無料で再受講できる制度を設けていて、養成生たちは常に情報更新をして、さらに学びを深めています。
研修は短期間ですが、エクササイズを絞り込んだ分、一つひとつのエクササイズについいて、基本となる知識や指導法をしっかり習得できるカリキュラムとしています。講師および監修者として、早稲田大学教授で体幹機能研究の権威である金岡恒治医師や、コンディショニングとしての「呼吸」の権威、アスレチックトレーナー大貫崇さん、医学博士で、栄養学の権威である岩崎真宏さんをはじめ、錚々たる指導者のもとで学ぶことができます。
指導マニュアルも、機能改善に効果の高い26のエクササイズについて、それぞれ下記の6項目で一つひとつのエクササイズに1時間以上をかけて、実践的な指導法を学んでいきます。

――助成金を活用して、整形外科クリニックが、マットピラティスやマシンピラティスを導入するケースも増え、運動療法としても、ピラティスが注目されています。

本橋:
ピラティスの興りが、ドイツ軍人のリハビリプログラムだったという経緯もあり、世界では、整形外科病院やクリニックが、充実したピラティススタジオを併設していることも珍しくありません。日本でも、整形外科医、理学療法士、柔道整復師や鍼灸師といった医療従事者の間で、ピラティスを研究する方や、指導者資格を持つ方も増えています。2023年12月に開催された日本腰痛学会でも、ピラティスについての講演がこれまでになく多く、注目度の高まりを感じます。

――今後、パーソナルジムや、コンディショニングジム、ヨガスタジオなどにおける、ピラティス導入による可能性について教えてください。

本橋:
ピラティスの認知度が急速に高まっており、ピラティスへの需要に対して、ピラティススタジオや指導者の供給が追い付いていない状況があります。今後は、パーソナルジムや、コンディショニングジム、ヨガスタジオなどが、新規事業として「ピラティス」を導入することで、事業シナジーが生み出され、それぞれの市場拡大につなげられる可能性があります。また、2022年4月に「健康増進施設」の登録施設条件が、150㎡以上から20㎡以上と緩和され、小規模ジムスタジオにも、新たな可能性が生まれています。
ピラティスを介して、フィットネスから運動療法のシームレスな環境がつくられることで、高齢化社会に向けた健康課題への解決にも繋げられ、厚生労働省の2024年から12年間にわたる主要政策の、健康日本21(第三次)の目標達成にも、寄与できるものと考えられます。

CASE STUDY1 【総合クラブでのピラティススタジオ導入事例】

“Pilates Studio R”

「FITNESS & SPA LIFE WELL 浜松店」内

静岡県内最大級総合型フィットネスクラブのライフウェル浜松では、2024年2月、クラブ内ブティックスタジオ“Pilates Studio R”をオープン。オープンに先立ち実施した体験会では、予約枠130名が即満員となり、オープン後も連日キャンセル待ちが続いている。株式会社ライフウェル代表取締役の増田秀俊さんに話を訊いた。
「ピラティスを導入した理由として、主に3つあります。1つは、当クラブには、スタジオが3つあり、全体的に稼働率が下がっていたこと。2つめに、スタジオではヨガが人気でしたが、全体的にメンバーの体力が落ちている気がしていたこと。3つめに、ピラティス人気が高まる中、折り畳みができるピラティスマシンと、助成金が利用できる養成コースを活用することで、十分に投資対効果が見込めたことです。インストラクター5人で、1日平均2本の週12本のクラスを提供していますが、好集客が続いており、ピラティスへの関心の高さが分かります。稼働率は7割を超えており、時間帯によってキャンセル待ちが増えてきていることから、3月末までに6台マシンを追加する予定です。しばらくクラブ内で運営モデルを確立して、将来的にピラティス単独店も出店したいと考えています。月会費1万円を下回る会費設定で、より多くの方々がフィットネスを始め、続けられる環境を提供していきたいです」

CASE STUDY2 【クリニックでのピラティス導入事例】

Athlete Pilates AP™クラス E.M.I. Pilates Reformar & Tower EPRパーソナル

「とらたに整形外科」(石川県金沢市)

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