掲載日:2024年04月08日  更新:2024年04月15日

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ピラティス保険でお客様と指導者双方の安全確保に/機能解剖学の学び直しで安全なプログラム提供を!~株式会社CODE7~

アスリートのトレーニングとしても広がるピラティス。ピラティス保険で、アスリートと指導者双方の安全を守る

桑原 匠司さん

株式会社CODE7 代表取締役
PHI Pilates Japan Director
PHI Pilates Asia bloc Director
理学修士

近年、ピラティスは健康増進や身体機能改善の手段として注目され、その人気は急速に拡大している。このブームに伴い、この1年でピラティスインストラクターの数も3~5倍に増加している。しかし、この成長と同時に、資格取得が容易な団体の増加により事故のリスクも増加している現状がある。 ピラティスブームの広がりと指導者の増加に関して、Pilates Safety Association(以下PSA)を運営し会員付帯サービスとしてピラティス保険を提供する株式会社CODE7の桑原さんに話を聞いた。

スタジオから、オンラインへ 屋外へと広がるピラティスの指導の場

ピラティスはその効果が認められたことでますます指導の場が広がり、ジムやフィットネスクラブだけでなく、オンライン上でも指導が行われるようになった。
また、アスリートのコンディショニングやトレーニングの一部としての広がりも見せている。自主練習として筋発揮の感覚入力やパフォーマンスアップとして取り入れるスポーツ選手のほか、ボディメイクにおいても左右対称な体作りとして取り入れるボディメイクやフィジークの選手も増えてきている。

出張指導や、アスリートの自主練における ピラティス指導には、保険加入は必須

ピラティス指導者として活動する上で、ピラティス保険は個人に対して保証がつくことが最大の特徴であると、桑原さんは、そのメリットを説明する。
資格団体によっては施設賠償保険に加入できる団体も多く、そこで保証を受けることも可能である。しかし外部指導の際にはその効力が及ばないため、指導者個人が保険に加入することが求められてくる。
特にイベントや出張の際の他、スポーツチームやアスリートなどの外部指導を行う場合は施設外での指導となることが多く、その重要性が高まる。
その他コロナ禍で浸透したオンラインパーソナルに関してもピラティス保険ではカバーしていることから、指導の場を広げたいインストラクターほど必要性が高いものと言える。
自主練習でピラティスを取り入れるプロ選手も年々増えており、指導者の責任もますます重くなっている。保険の加入は勿論だが、まずは自身の加入団体がどのような補償内容なのか、今一度確認して安全な指導ができる環境を作ることが求められている。

お客様が本来持つ機能を取り戻す ピラティス

PHIピラティスでは、【その人にとって円滑な日常生活をおくれるピラティスの提供】をモットーとしていると桑原さんは語る。
「同じ日常という言葉を取っても、20代のスポーツ選手とウォーキングが趣味の高齢者ではその日常は全く異なるものになります。それぞれの日常に基づいて、失われつつある機能を取り戻すことがピラティスが果たせることの一つであり、そのためには筋肉や骨格の構造を理解し、機能改善の効果を最大限に引き出すための身体への理解と指導力が求められるのです」
お客様ごとに課題や体力レベルが異なる中で、初級・中級と括ったピラティスの提供では、ピラティスが上達することが目的となってしまい、ピラティスの本質的な価値が提供できないまま終わってしまうことが危惧される。
ピラティスブームで急激にインストラクターが増える中、指導者一人ひとりが機能解剖学と適切な指導方法への理解を深めることで、ブームに終わらない本質的なピラティス市場が成長していくことが期待される。

ピラティスインストラクターも、パーソナルトレーナーも。さらに成長できるかは、機能解剖学の攻略度で決まる!

ゲーム感覚で学べる「ポケ模型」で、難解な機能解剖学の理解度アップを加速する!

林 俊之介さん

PHI Pilates Master Trainer
株式会社CODE7 学校法人事業部 Education Technology 課
BOC-ATC (米国公認アスレティックトレーナー)
NSCA Certified Strength & Conditioning Specialist
ポケ模型®︎開発者

ピラティス指導、パーソナルトレーニング。指導に必須の、機能解剖学

ピラティス指導者や、パーソナルトレーナーだけでなく、運動指導を行う方にとって身体の構造と動きに関する知識は、障害予防と対象者への効果的な指導を行う上で欠かせない。
たとえば腰痛改善のためにピラティスを受講しているお客様を指導する場合。原因の深堀りや運動指導の提案内容に違いが出てくる。
Aさんは腰痛の原因をを深堀りしないまま指導を行うトレーナーであり、痛みの出ない指導を考える。一方、Bさんは腰痛の原因となっている根本の動作の改善が提案できるトレーナーである。
この違いは何かを考えると、そこには機能解剖学の知識の有無があり、お客様を診る際に見えているものが全く違うため、提案できる幅がまるで異なってくる。

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